柔道整復師とは？資格と年収を解説！やめたほうがいい理由と理学療法士の違い

柔道整復師とは、骨折・脱臼・捻挫・打撲・挫傷などの外傷性の負傷に対し、状態評価と施術を行う国家資格者です。

原因が明確なケガを中心に、疼痛の軽減、腫脹の抑制、関節可動域や機能の回復、日常生活への復帰を支援します。

施術は手技を基本とし、必要に応じて固定（包帯・テーピング等）や物理療法を組み合わせ、再発予防のための生活指導まで含めて総合的に対応します。

重症が疑われる場合は、速やかな受診につなげる判断や医療機関との連携も重要です。

柔道整復師の代表的な勤務先は整骨院（接骨院）ですが、近年は多様な現場で役割を担います。

整骨院では外傷対応に加え、継続的な通院を前提とした施術計画や生活指導まで一貫して関わることが一般的です。

病院では整形外科領域などで、医師や理学療法士等と連携しながら、固定管理や回復過程の支援に携わる場合があります。

介護領域では、高齢者の身体機能維持や転倒予防など生活に密着した支援が中心です。

スポーツ現場では、外傷の初期対応やテーピング、コンディショニング、復帰支援が求められます。志向や強みに応じて、活躍フィールドを選択することが重要です。

柔道整復師の業務は、対象者の状態を正確に把握し、適切な施術と管理につなげる流れで構成されます。まず問診で受傷機序や症状、既往歴、生活背景を確認し、視診・触診や徒手検査で状態を評価します。

そのうえで手技による施術を行い、必要に応じて物理療法を組み合わせます。骨折・脱臼が疑われる場合は応急処置や固定を行い、速やかな受診につなげる判断が欠かせません。

施術後は包帯・テーピング等で固定し、日常動作の注意点やセルフケア、運動・復帰の目安を説明します。

記録作成や予約管理など運営面の業務も含め、継続的に経過を追う体制が重要です。

ここでは、柔道整復師の資格と受験資格について解説します。

国家資格としての位置づけや、業務と法制度の関係を整理したうえで、受験資格を得るために必要な養成施設での修業（修学）年限・要件を確認します。

あわせて、取得までの期間イメージと最短ルートの注意点も押さえます。

柔道整復師は、一定範囲の外傷に対して施術を行う専門職であり、人体への影響が大きい業務を担うことから、国が資格制度を設けて知識・技能の水準を担保しています。

資格は「免許」として位置づけられ、所定の教育課程を修了し、国家試験に合格した者のみが柔道整復師を名乗ることができます。

これは患者（または受診者）の安全確保に加え、重症時の受診勧奨や医療機関との連携など適切な判断を徹底するためです。

さらに、療養費を含む制度上の取扱いとも関係が深く、法令理解と適正運用が求められます。国家資格化は、質の確保と社会的信頼の基盤として重要です。

出典：・柔道整復師学校養成施設指定規則(◆昭和47年05月13日文部省令厚生省令第2号)

柔道整復師の国家試験を受験するには、文部科学大臣または厚生労働大臣が指定する養成施設（大学・短期大学・専門学校等）で、所定の課程を修了することが前提です。

出典：柔道整復師 - 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）

柔道整復師の取得までの期間は、「指定養成施設での修業年限」＋「国家試験合格」で考えるのが基本です。

最短を目指す場合でも、課程を計画通り修了し、卒業後（または卒業見込みで）国家試験に合格する必要があります。

重要なのは期間を短く見積もることではなく、履修要件・実習・試験対策を無理なく積み上げる設計です。

働きながら通学する場合は出席や実習の調整が難しくなりやすく、学費や生活費を含めた資金計画も欠かせません。

また、進学先が指定養成施設か、受験資格につながる課程かを事前に確認しないと遠回りになるリスクがあります。結果として、最短を狙うほど情報収集とスケジュール管理の精度が問われます。

• 進学前に「指定養成施設」「受験資格につながる課程」を必ず確認する
• 通学と就労を両立する場合、出席・実習の制約を優先して計画する
• 学費に加え、教材費や生活費を含めた資金計画を立てる
• 早期から過去問等で出題傾向を把握し、弱点補強を継続する

ここでは、柔道整復師を目指す際の専門学校・大学の選び方について解説します。

専門学校と大学の違いを「学びの内容・費用・進路の幅」の観点で整理し、学校選びで失敗しないためのチェック項目（国家試験対策・実習・就職支援）を具体化します。

あわせて、社会人の学び直しにおける現実的なルートも確認しましょう。

柔道整復師の養成課程は、専門学校と大学のいずれにも設置されており、目的は同じでも学び方や進路の広がりに差が出ます。

専門学校は資格取得を主軸に、実技・臨床寄りのカリキュラムで学習密度を高めやすい一方、大学は一般教養や研究的視点、学内外の学びの選択肢が増える傾向があります。

費用は学校・地域で幅がありますが、学費総額だけでなく在学中の生活費や通学時間も含めて比較することが重要です。

進路面では、卒業後の就職支援の強さに加え、大学の場合は学士取得が将来的な選択肢に影響する場合があります。自分が重視する条件を先に決め、制度上「指定養成施設」であることを前提に検討しましょう。

学校選びでは「通えば資格が取れる」という前提で判断すると、入学後にギャップが生まれやすくなります。まず確認したいのは、国家試験対策の設計です。

学内模試の頻度、補講体制、過去問分析の仕組みなど、学習が後半に偏らない仕掛けがあるかが重要です。次に実習の質と量です。

実習先の種類、指導体制、評価基準が明確で、学内実技と現場経験がつながる設計かを確認しましょう。

就職支援は、求人の量よりも「就職先の傾向」「卒業生ネットワーク」「面接対策・見学同行」などの支援の具体性が差になります。

加えて、途中離脱を防ぐ学修サポート（学習相談、メンタル面のケア）も、結果的に合格率や定着に影響します。

• 国家試験対策：模試・補講・個別フォローの有無、学習計画の提示
• 実習：実習先の種類、指導者の体制、評価基準の透明性
• 就職支援：就職先の傾向、見学調整、履歴書・面接対策、卒業生の進路実績
• 学修サポート：学習相談、欠席時フォロー、継続支援の体制

社会人が柔道整復師を目指す場合、最大の論点は「3年以上の修業」と「出席・実習要件」をどう両立するかです。

養成施設では解剖学・生理学などの専門科目に加え、実技・臨床実習が必修で、出席基準を満たせない場合は修了が認められないことがあります。

繁忙期の欠席が続くと、再履修や進級延期の可能性もあるため、入学前に“継続できる設計”を固めることが重要です。

• 仕事との両立設計：勤務調整の可否、通学時間、繁忙期のリスク
• 実習条件の確認：実習の曜日・期間、欠席時の扱い、再履修ルール
• 資金計画：学費に加え、生活費・教材費・交通費まで含めて試算

柔道整復師になるには、指定養成施設で3年以上修業したうえで国家試験に合格する必要があります。

ここでは最新データをもとに、合格率の推移や新卒・既卒の差から試験の実態を整理し、難易度の目安をわかりやすく解説します。

令和5年度（第32回）国家試験の受験者数は5,027名、合格者数は3,337名、総合合格率は66.4％でした。

新卒の合格率は84.0％と高水準である一方、既卒は35.9％にとどまります。全体では約3人に2人が合格する計算ですが、在学中と卒業後では結果に大きな差があるのが特徴です。

国家試験は養成課程の内容を踏まえて出題されるため、学校の対策を活用できる環境が合否に影響するといえます。

第32回（令和5年度）国家試験結果

出典：年度別 柔道整復師国家試験 受験者数・合格者数・合格率（総数・新卒・既卒）

ポイント

✔ 総合合格率は約66％
✔ 新卒は約8割が合格
✔ 既卒は約3〜4割にとどまる

過去10年の合格率はおおむね50〜66％台で推移しています。令和4年度は49.6％まで低下しましたが、他年度は60％前後で安定していることが分かりました。

平成20年前後は70〜80％台の年もありましたが、近年はやや引き締まった水準に落ち着いています。

合格率が極端に低い試験ではないものの、一定の学習量と対策が求められる国家資格であることが読み取れます。

傾向

• 以前（平成20年前後）は70〜80％台が多かった
• 近年は60％前後で安定
• 令和4年度は一時的に49.6％まで低下

既卒の合格率は10〜30％台にとどまる年度が多く、新卒との差が顕著です。

背景には、卒業後は学習時間の確保が難しいこと、出題傾向の変化への対応が遅れやすいこと、学校による模試や補講などの対策支援を受けられないことが挙げられます。

在学中はカリキュラムと連動した試験対策が組まれているため、合格率が高くなる傾向があります。計画的な受験設計が結果を左右するといえるでしょう。

柔道整復師の年収は、勤務か開業かといった働き方や地域、施術内容の構成によって大きく変わります。

ここでは厚生労働省の統計データをもとに、全国平均の水準と収入差が生じる要因を整理し、現実的な目安を解説します。

出典：柔道整復師 - 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）

厚生労働省「賃金構造基本統計調査（令和6年）」によると、柔道整復師の全国平均年収は430.2万円です。

月間労働時間は157時間、1時間あたり賃金（一般労働者）は2,186円とされています。

平均年齢は39.9歳で、一定のキャリアを積んだ層が含まれた数値です。ハローワーク求人統計では月額27.2万円が目安とされており、年収換算でおよそ350万〜450万円程度が一つの基準になります。

勤務柔道整復師の場合、年収はおおむね350万〜450万円程度が目安です。

固定給に加えて歩合が付くケースもありますが、昇給幅は勤務先の制度に左右されます。一方、開業した場合は来院数や単価、リピート率によって収入が変動します。

」家賃や人件費などの固定費も発生します。統計上は自営・フリーランスの割合が高く、収入の振れ幅が大きい職種といえます。

年収差が生まれる背景には、複数の要素があります。主なポイントは次のとおりです。

• 地域差（都市部は来院数が多い傾向）
• 自費施術の割合（保険診療中心かどうか）
• 院長・管理職ポジションの有無
• 経営力や集客力（開業者の場合）

平均年収430万円はあくまで目安であり、実際には300万円台から600万円超まで幅があります。

柔道整復施術所は増加傾向にあり、競争は強まっています。一方で、有効求人倍率は3倍を超えており、人材需要は一定水準を保っています。

今後は専門性の明確化や自費メニューの設計、地域連携の強化などが収入差につながる可能性があります。柔道整復師は平均値よりも「働き方の設計」によって収入が左右されやすい国家資格といえるでしょう。

ここでは、柔道整復師の国家試験と合格率の実態について解説します。

試験科目や問題構成、合格基準の考え方を押さえたうえで、合格率を読む際の注意点（新卒・既卒の差、難易度の捉え方）をまとめました。

さらに、合格に近づく勉強法として、スケジュール設計、過去問活用、弱点克服の進め方を具体化します。

柔道整復師の国家試験は、基礎医学から外傷の評価・整復・固定、リハビリテーション、関係法規まで、養成課程で学ぶ知識を横断的に問う形式が基本です。

出題は暗記だけでなく、症状・受傷機転・所見から適切な対応を選ぶなど、臨床判断に近い思考を求める設問も含まれます。

合格基準は年度により示し方が異なる場合があるため、「総得点のみ」ではなく「必修に相当する領域の取りこぼしが致命傷になり得る」という観点で対策することが重要です。

まずは出題範囲を分解し、科目ごとの到達目標と最低ラインを明確にして学習を組み立てると、得点の安定につながります。

合格率は「試験の難易度」だけでなく、「受験者の構成」を反映する指標です。

一般に、新卒は養成課程の学習直後で知識が新しく、学校の支援（模試・補講・弱点分析）を受けやすい一方、既卒は学習の空白期間や環境差が成績に直結しやすく、合格率に差が出る傾向があります。

そのため、合格率を見る際は単年の数字に一喜一憂せず、複数年の推移と併せて「自分がどの受験属性に近いか」「学習環境を再現できるか」で判断することが現実的です。

また、難易度は出題傾向の変化や、得点が伸びやすい分野の有無でも体感が変わるため、統計と手応えを切り分けて捉える姿勢が重要です。

• 新卒：学習直後で知識が定着しやすく、学校の支援を受けやすい
• 既卒：学習の空白・教材不足・相談相手の不在が不利になりやすい
• 合格率の解釈：単年ではなく複数年推移＋受験者属性で読む
• 難易度の体感：出題傾向と自分の得意不得意で変動する

合格を現実的にする学習法は、①計画、②過去問、③弱点補強の3点を回すことに集約されます。

まず試験日から逆算し、「基礎固め→過去問演習→総復習」の三段階で週単位の計画を作ります。

次に過去問は、正誤だけで終えず、根拠（なぜその選択肢が正しいか・誤りか）を説明できる状態まで掘り下げることが得点力を底上げします。

弱点は“放置”が最も危険で、模試や演習で誤答が続く領域をリスト化し、短い復習サイクルで潰す運用が有効です。

最後に、直前期は新規学習よりも、頻出の再確認とミスの再発防止に比重を置くと安定します。

• スケジュール：逆算し「基礎→過去問→総復習」の三段階で設計する
• 過去問：正解の根拠と誤りの理由を言語化し、知識を再構成する
• 弱点克服：誤答リストを作り、48〜72時間以内に再学習して定着させる
• 直前期：新規よりも頻出の取りこぼし防止とミス対策を優先する

ここでは、柔道整復師の求人動向とキャリア設計について解説します。

求人で多い職場タイプ（整骨院・整形外科・介護・スポーツ）を整理し、それぞれで求められる役割の違いを把握します。

さらに、良い求人を見分けるポイントとして教育体制、給与形態、保険・自費比率、離職率の兆候を確認し、分野特化やマネジメント、独立以外も含めたキャリアアップの道筋を具体化します。

柔道整復師の求人は、整骨院（接骨院）を中心に、整形外科領域、介護分野、スポーツ関連へと広がっています。

整骨院では外傷対応に加え、来院頻度に合わせた施術計画や生活指導まで一貫して担うことが多く、接遇や説明力も評価される要因の一つです。

整形外科では医師や理学療法士等と連携し、固定管理や回復過程の支援に関わる場面があり、医療連携の理解が求められます。

介護分野では転倒予防や身体機能維持など生活に密着した支援が中心で、利用者・家族とのコミュニケーションが重要です。

スポーツ現場は外傷初期対応やテーピング、復帰支援が主軸となり、即時性と判断力が問われます。

良い求人かどうかは、条件の数字だけでなく「育つ仕組み」と「稼ぎ方の設計」を読み解くことで見極めやすくなります。

教育体制は、OJTの担当者や到達目標、独り立ちまでの期間が明確かが重要です。給与形態は固定給に加え、歩合・手当・固定残業代の内訳を確認し、何を達成すると増えるのかを具体化します。

保険・自費比率は、現場で求められる接客・提案の比重に直結するため、方針を理解したうえで自分の志向と合うか判断しましょう。

離職率は公表されないことも多いですが、募集が常時出ている、評価基準が曖昧、面接で現場見学を渋るなどはサインになり得ます。

入職後のギャップを減らすには、見学と質問で情報の粒度を上げることが有効です。

キャリアアップは「独立するか否か」だけでなく、専門性と役割の広げ方で選択肢が増えます。

分野特化は、スポーツ、介護予防、慢性疼痛へのアプローチなど、対象を絞って強みを作る方法で、紹介やリピートにつながりやすい点が利点です。

マネジメントは、院長やエリア管理として人材育成・数値管理を担い、収入と裁量を高める道筋です。

独立以外の選択としては、教育担当として研修設計に関わる、採用・広報など運営側に寄る、複数拠点を持つ法人で本部機能に挑戦するなどがあります。

いずれも、短期の年収だけでなく「身につくスキルが次の選択肢を増やすか」という観点で設計すると、キャリアの再現性が高まります。

ここでは、柔道整復師は「やめておいたほうが良い」と言われる理由について解説します。

収入、労働環境、将来性といった不安が生まれる背景を整理し、誤解されやすい点と実態を切り分けます。

あわせて、ミスマッチが起きやすい人の特徴を示したうえで、後悔を避けるために見学時に確認したい質問をチェックリストとしてまとめます。

「やめておいたほうが良い」と言われる背景には、個人の適性というより、職場の設計や業界構造によって体感が変わる要素があります。

収入面は、固定給中心か歩合・自費比率が高いかでレンジが広く、同じ職種でも差が出やすい点が不安につながります。

労働環境は、営業時間が長い職場や土日勤務が多い職場では、生活リズムが合わず負担を感じやすくなります。

将来性の不安は、技術力だけでなく集客・継続設計・説明力が成果に影響しやすいこと、制度や市場環境の変化により経営が左右されることが要因です。

したがって、職種そのものより「どの環境で、どの働き方を選ぶか」で評価が分かれます。

ミスマッチが起きやすいのは、「資格があれば安定する」といった漠然とした期待で進路を決め、働く現場の実態を十分に把握していないケースです。

例えば、対人コミュニケーションや説明が業務の中心になるにもかかわらず、施術技術だけで完結すると考えているとギャップが生じやすくなります。

また、収入は評価制度や自費比率、集客方針に左右されるため、「年収だけ」を基準に職場を選ぶと、求められる役割との不一致が起こりがちです。

さらに、整骨院・病院・介護・スポーツなどフィールドにより働き方が異なるため、志向（急性外傷中心か、生活期支援か）を言語化しないまま選ぶと後悔につながります。

目的と現場理解を揃えることが、納得感の高い選択につながるでしょう。

• 仕事内容が「施術だけ」と思い込み、説明・接遇の比重を見落としている
• 収入の内訳（固定給・歩合・自費）を確認せずに判断している
• 働き方（営業時間、土日、休憩、施術件数）の許容範囲が曖昧
• 目指すフィールド（整骨院・医療連携・介護・スポーツ）が定まっていない

後悔を避けるには、見学時に「条件」ではなく「運用」を質問し、実態を具体化することが重要です。教育体制は、誰が何をどの順で教え、どの段階で独り立ちとするのかまで確認します。

給与は、基本給に加え歩合・手当・固定残業代の内訳と、評価基準が数値で説明できるかが判断材料になります。

保険・自費比率は、提案の仕方や単価設計、無理な販売が起きない仕組みがあるかを確認すると安心です。労働環境は、1日の施術件数、休憩の確保、シフトの組み方、休日の運用など、現場の回し方を聞くことで見えてきます。

最後に、定着状況として直近の退職理由や在籍年数の分布を尋ねると、離職リスクを把握しやすくなるでしょう。

• 教育：研修期間・OJT担当・独り立ち基準・学習フォロー（模試・勉強会）
• 業務量：1日の施術件数・予約枠の考え方・休憩の取り方・残業の発生理由
• 給与：基本給・手当・歩合の内訳・固定残業代の扱い・評価の算定方法
• 自費：保険と自費の比率・提案の方針・単価と継続設計・ノルマの有無
• 定着：平均在籍年数・直近の退職理由の傾向・離職を防ぐ取り組み

ここでは、柔道整復師と理学療法士の違いについて解説します。両者はどちらも身体機能の回復を支える専門職ですが、対象領域や制度上の立ち位置、現場での役割分担が異なります。

業務領域の違い（外傷対応とリハビリの役割）、働き方の違い（開業可否・指示の有無・職場）を整理し、最後に適性と目指す働き方から選び方を示します。

出典：理学療法士（PT）
出典：理学療法士（PT） - 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）

柔道整復師は、捻挫・打撲・挫傷・骨折・脱臼などの外傷性の負傷を中心に、状態評価から整復・固定、生活指導までを担うことが多い職種です。

一方、理学療法士は、病気やけが、手術後などで低下した身体機能に対して、運動療法や物理療法を用いて「動けるようになる」ための訓練を設計・実施する役割を担います。

現場では、急性期の外傷対応や固定管理が先行し、その後の回復過程で理学療法士がリハビリテーションを担うなど、時期に応じて役割が分かれる場面があります。

いずれも身体を扱う専門職であるため、適切な評価と安全配慮、必要に応じた医療連携が前提となります。

働き方の違いは、制度上の立ち位置と職場の選択肢に表れます。柔道整復師は、整骨院（接骨院）など施術所で働くケースが多く、将来的に開業を視野に入れる人もいます。

理学療法士は、病院やクリニック、回復期リハビリテーション病棟、介護施設、訪問リハなど医療・介護の組織内で働く割合が高く、チーム医療の一員として役割を担う場面が一般的です。

出典：公益社団法人 日本理学療法士協会

また、理学療法士は原則、医師の指示のもとでリハビリを実施する枠組みが基本となり、業務の設計や記録も医療連携のルールに沿って運用されます。

柔道整復師も重症時の受診勧奨や連携が不可欠であり、どちらも制度理解と現場の運用を前提に職場選びを行うことが重要です。

どちらが向いているかは、興味のある領域と、望む働き方を具体化すると判断しやすくなります。

外傷の初期対応や固定、来院者への説明とセルフケア指導まで一貫して関わりたい場合は、柔道整復師の業務に適性が出やすいでしょう。

反対に、機能回復のプロセスを中長期で設計し、運動療法を軸に動作改善や生活機能の向上に取り組みたい場合は、理学療法士の役割が合いやすくなります。

働き方の面では、開業や裁量の大きさを重視するのか、医療・介護のチームの中で専門性を深めるのかで方向性が分かれます。

最終的には、実習・見学で現場の1日の流れを確認し、自分が継続できる環境かどうかで選ぶと良いでしょう。

チェックすべきポイント

• 外傷対応の比重が高い仕事に関心があるか
• 長期的な機能回復（運動療法中心）に関心があるか
• 開業・裁量を重視するか、組織内での連携を重視するか
• 説明・接遇・指導を継続的に担うことに抵抗がないか

柔道整復師は、指定養成施設で3年以上修業し国家試験に合格することで取得できる国家資格です。合格率は近年おおむね60％前後で推移し、新卒と既卒では結果に差が見られます。

年収は全国平均で約430万円が目安ですが、勤務か開業かによって大きく変動します。

資格取得までの計画性と、取得後の働き方設計が将来の収入やキャリアを左右するといえるでしょう。

承知いたしました。QとAの表記を入れつつ、番号を省いた形式で作成しました。コラムの末尾にそのまま掲載しやすい構成です。