助産師とは？仕事内容・役割・なり方をわかりやすく解説｜看護師との違いや将来性も紹介

助産師とは、妊娠・出産・産後における母子の健康を専門的に支える医療職で、厚生労働大臣の免許を受けた国家資格です。

正常な妊娠や分娩の経過であれば、医師の指示を待たずに自身の判断で分娩を介助できる点が大きな特徴といえます。

出産の場面だけでなく、妊婦健診のサポートや保健指導、産後の授乳・育児相談、新生児のケアなど、母子を継続的に支援する役割を担います。

さらに近年では、不妊相談や思春期・更年期の健康相談など、女性の一生に寄り添う専門職としての役割も広がっています。

出典：助産師 - 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）

助産師の法律上の定義は、日本の法律（保健師助産師看護師法）に明記されており、「厚生労働大臣の免許を受けて、助産または妊婦・褥婦・新生児の保健指導を行うことを業とする女子」とされています。

つまり助産師は国家資格であり、免許を取得した上で法令に定められた支援・介助業務を行う専門職です。

この法律は助産師の役割や責務の基礎を示し、国民の母子保健の質を高めることを目的として制定されています。

助産師国家資格を得るためには、看護師資格を前提に、厚生労働省が指定する養成課程を修了し国家試験に合格する必要があります。

出典：日本における助産師の法律と定義｜公益社団法人日本助産師会

助産師は、妊娠期から出産、産後に至るまで妊産婦と新生児の安全を専門的に支える存在です。

正常な経過であれば助産師自身の判断で分娩介助を行い、異常の兆候があれば速やかに医師へつなぐことで、母子の命を守ります。

近年は産科医不足や地域偏在が課題となるなか、助産師の専門性を生かした支援体制が地域医療を補完する役割として注目されています。

妊産婦に寄り添った継続的なケアを実現する担い手として、助産師の重要性は今後さらに高まっていくといえるでしょう。

• 妊産婦・新生児の健康状態を専門的に観察し、安全なお産を支える
• 産科医不足や医療資源の偏在を補完し、地域医療を支える
• 助産外来や院内助産を通じて、妊産婦に寄り添うケアを提供する

助産師の仕事は、出産の場面だけに限られません。妊娠期から産後まで、母子の健康状態を継続的に見守り、身体面・精神面の両方から支援する役割を担います。

さらに近年では、育児支援や性と生殖に関する相談など、女性のライフステージ全体に関わる業務も広がっています。

ここでは、助産師が実際に行っている主な仕事内容を段階ごとに整理して解説します。

妊娠期の助産師は、妊婦健診のサポートを通じて妊娠経過を確認し、妊婦が日常生活を安全に送れるよう保健指導を行います。

健診結果や体調変化についてわかりやすく説明し、食事・運動・休養など生活面の助言を行うことも重要な役割です。

また、妊娠や出産に対する不安や疑問に寄り添い、精神的な負担を軽減する支援も行います。出産に向けて心身の準備を整えるため、継続的に妊婦と関わる点が助産師の特徴です。

• 妊婦健診の補助・結果説明
• 生活習慣や体調管理に関する指導
• 妊娠中の不安や悩みへの相談対応

出産時、助産師は正常な経過であれば自身の判断で分娩介助を行います。

陣痛の進行や母体・胎児の状態を観察しながら、適切なタイミングで介助を行うことが求められます。

また、分娩室や医療器具の準備、産婦への声かけなど、出産が円滑に進むよう環境を整える役割も担います。

異常の兆候が見られた場合には、速やかに産科医へ連絡し連携を図るなど、冷静な判断と迅速な対応が欠かせません。

• 正常分娩における分娩介助
• 分娩室・器具・備品の準備
• 異常時の初期対応と医師への引き継ぎ

助産師は、出産を終えた母体の回復を支えるとともに、新生児の健康管理を行います。

授乳がスムーズに進むよう乳房ケアや授乳指導を行い、新生児の体重や健康状態を観察します。

沐浴やおむつ交換などの実践的なケアを通じて、育児に慣れていない保護者を支援することも重要な役割です。

産後は心身の変化が大きい時期であるため、きめ細かな観察と継続的な関わりが求められます。

• 乳房ケア・授乳指導
• 新生児の健康観察・沐浴介助
• 産後の体調変化への対応

助産師は、育児が始まった後も母親や家族に寄り添い、継続的な支援を行います。

授乳や睡眠、泣きへの対応など、日常的な育児の悩みに対して具体的な助言を行い、育児への不安を和らげます。

また、産後は精神的に不安定になりやすい時期でもあるため、母親の気持ちに寄り添いながら相談に応じることも大切な役割です。

家族全体を視野に入れた支援を行う点も、助産師の特徴といえます。

• 育児に関する具体的なアドバイス
• 産後の心の変化への相談対応
• 家族を含めた育児支援

助産師の仕事は出産に関わる業務だけではありません。近年では、不妊に関する相談や、思春期・更年期における健康や性の悩みへの支援など、性と生殖に関する幅広い相談に対応しています。

女性を中心としつつ、男性を含めた相談に関わることもあり、ライフステージに応じた支援を行う専門職としての役割が広がっています。

医療と生活の両面から寄り添う点が、助産師の仕事の特徴です。

• 不妊や妊娠に関する相談対応
• 思春期・更年期の健康相談
• 性と生殖に関する幅広い支援

助産師の年収は、勤務先や地域、経験年数、夜勤回数などによって差がありますが、医療職の中でも比較的高い水準に位置しています。

ここでは、厚生労働省の統計データをもとに、全国平均の年収や月収の目安、働き方による違いについて整理します。

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和6年）をもとに加工されたデータによると、助産師の全国平均年収は約580.6万円とされています。

平均労働時間は月154時間、1時間当たり賃金は2,986円です。ハローワーク求人統計では、月額賃金の平均は約29万円前後で推移しています。

夜勤手当や賞与の有無によって実際の収入は変動するため、勤務形態による違いも確認しておくことが重要です。

助産師の年収は、勤務先（病院・助産所・公的機関など）、地域差、経験年数、夜勤の回数によって変わります。総合病院などで夜勤を多く担当する場合は手当が加算されやすく、年収が高くなる傾向があります。

一方、外来中心や日勤中心の勤務では収入はやや抑えられることがあります。

また、助産所を開業した場合は経営状況によって収入に幅が出ます。キャリア形成や働き方の選択が収入に直結しやすい職種といえるでしょう。

出典：助産師 - 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）

助産師は出産に関わる医療機関だけでなく、地域や行政など幅広い現場で活躍しています。

勤務先によって仕事内容や働き方は大きく異なり、分娩介助を中心とする場合もあれば、相談支援や訪問活動を担うこともあります。

ここでは、助産師が主に働く代表的な職場と、それぞれの特徴について解説します。

病院や診療所は、助産師の勤務先として最も一般的な職場です。産婦人科を中心に、妊婦健診の補助や分娩介助、産後の母子ケアなどを担当します。

医師や看護師と連携しながら業務を行うため、チーム医療の一員としての役割が求められます。

勤務形態は日勤と夜勤を含む交代制が多く、分娩があれば時間帯を問わず対応することもあります。医療設備が整った環境で経験を積める点が特徴です。

• 妊婦健診・分娩介助・産後ケアを担当
• 医師や看護師と連携したチーム医療
• 交代制勤務が中心

助産所や助産院は、助産師が主体となって妊娠・出産・産後の支援を行う施設です。

正常な経過の妊娠や出産のみを取り扱い、必要最小限の医療介入で出産を支援する点が特徴です。妊婦や家族とじっくり向き合い、出産前後を通じて継続的に関わることができます。

一方で、出産があれば昼夜を問わず対応する必要があり、自己管理や責任の重さも求められます。経験を積んだ助産師が選ぶ働き方の一つです。

• 正常な妊娠・出産を中心に対応
• 妊産婦と継続的に関われる
• 出産時は時間に関係なく対応

保健センターや自治体などの公的機関で働く助産師は、地域に根ざした母子支援を担います。

新生児訪問や育児相談、母親教室の運営などを通じて、出産後の家庭を支える役割が中心です。

分娩介助に直接関わることは少ないものの、妊産婦や家族と生活に近い場で関われる点が特徴です。地域全体の母子保健を支える立場として、予防や相談支援に重点を置いた働き方ができます。

• 新生児訪問や育児相談を担当
• 地域に密着した母子支援
• 分娩以外の相談業務が中心

助産師になるためには、一定の学歴と専門教育を経て国家試験に合格する必要があります。

看護師資格を前提とする点が大きな特徴で、誰でもすぐになれる職業ではありません。

ここでは、助産師になるまでの基本的な流れや必要な資格、進学ルートの違いについて解説します。

助産師になるには、まず看護師国家試験に合格することが前提条件となります。

高校卒業後、看護系大学・短期大学・専門学校などで3〜4年間学び、看護師免許を取得します。

その後、助産師として必要な専門教育を修了し、助産師国家試験に合格することで免許が付与されます。

妊娠・出産に関する高度な知識と実践力が求められるため、段階的に学びを積み重ねる仕組みになっている点が特徴です。

• 看護師免許の取得が必須
• 助産師養成課程の修了が必要
• 助産師国家試験に合格して免許取得

助産師養成課程には複数の進学ルートがあります。看護系大学では、在学中に助産師選択課程を履修することで受験資格を得られる場合があります。

それ以外にも、看護系大学院（2年制）や、専攻科・別科、助産師養成所などで1年間学ぶルートがあります。

自身の学歴やキャリア状況に応じて進路を選択できる一方、実習量が多く、学業に専念する期間が必要になる点も理解しておくことが大切です。

• 看護系大学の助産師選択課程
• 大学院（2年制）や専攻科・養成所（1年制）
• 学歴やキャリアに応じて進路を選択可能

助産師は、母子の状態を的確に判断し、状況に応じて迅速に対応する力が求められる専門職です。妊産婦の身体的変化だけでなく、精神的な揺れにも寄り添う姿勢が欠かせません。

また、分娩は時間を選ばず発生するため、体力面や生活リズムへの理解も必要です。

知識や技術だけでなく、責任感や冷静さ、人と向き合う姿勢が重要な資質といえるでしょう。

• 状況を見極める判断力と対応力
• 妊産婦に寄り添うコミュニケーション力
• 体力面・精神面のバランス

助産師と看護師はいずれも医療・福祉分野で重要な役割を担う専門職ですが、仕事内容や専門領域、資格制度には明確な違いがあります。

とくに出産に関わる業務や判断権限の範囲は大きく異なるため、進路選択の際には違いを正しく理解しておくことが大切です。

ここでは、仕事内容と資格・働き方の観点から両者の違いを整理します。

看護師は「診療の補助」と「療養上の世話」を中心に、病気やけがの治療を受ける人や、介護・支援を必要とする人を幅広く支える医療職です。

医師の指示のもと、検査や処置の補助、日常生活の援助、心理的サポートなどを行い、活躍の場も病院、介護施設、訪問看護、学校や企業など多岐にわたります。

一方、助産師は妊娠・出産・産後を中心に、女性と新生児を専門的に支援する職業です。

分娩介助や保健指導など、出産と女性の健康支援に特化した役割を担う点が大きな違いです。

• 看護師：幅広い医療・療養ケアを担当
• 助産師：出産・産後ケアと女性支援に特化
• 活躍領域の広さと専門分野が異なる

資格面では、助産師は看護師免許を取得したうえで、さらに助産師養成課程を修了し、国家試験に合格する必要があります。

助産師は正常な分娩であれば自らの判断で介助を行える点が特徴で、助産所を開業できる権限を持つ点も看護師との大きな違いです。

一方、看護師は医師の指示に基づいて医療行為を行い、独立して医療施設を開設することはできません。

働き方においても、助産師は出産に合わせた不規則な対応が多く、専門性と責任の重さが求められます。

• 助産師は正常分娩の判断・介助が可能
• 助産所を開業できる権限を持つ
• 看護師は医師の指示のもと幅広い現場で活躍

助産師は専門性が高く、強いやりがいを感じられる一方で、責任や負担も大きい職業です。

志望を検討するうえでは、仕事の魅力だけでなく、現実的な大変さを理解しておくことが重要です。

ここでは、助産師として働くなかで感じやすいやりがいと、直面しやすい課題の両面を整理して解説します。

助産師の大きなやりがいは、命の誕生という人生の重要な瞬間に立ち会える点にあります。

妊娠期から産後まで継続的に関わり、無事に出産を迎えたときの達成感は、この仕事ならではのものです。

また、出産後も育児相談や心身のケアを通じて、女性や家族に長く寄り添えることも魅力といえます。

一人ひとりの妊産婦と向き合い、その人らしい出産や子育てを支援できる点に、専門職としての価値ややりがいを感じる助産師は少なくありません。

• 命の誕生に立ち会える仕事
• 妊娠から産後まで継続的に関われる
• 女性や家族の人生に寄り添える

助産師は母子の状態を常に見極めながら判断を行うため、責任の重さが大きな負担となります。

分娩は時間を選ばず発生するため、夜勤や呼び出しなど不規則な勤務が続くことも珍しくありません。

また、妊産婦の不安や緊張に向き合う場面も多く、精神的な負担を感じやすい仕事です。

長時間の立ち仕事や夜間対応による体力面の負荷もあり、心身のバランスを保ちながら働く工夫が求められます。

• 母子の命を預かる責任の重さ
• 夜勤や不規則な勤務による負担
• 精神的・体力的な負荷が大きい

助産師は少子化の影響を受ける職業と思われがちですが、実際には社会的なニーズが縮小しているわけではありません。

むしろ、出産や育児を取り巻く環境の変化により、専門性の高い支援への期待は高まっています。

ここでは、少子化時代における助産師の必要性と、今後広がっていく活躍の場について解説します。

出生数は減少傾向にありますが、それが助産師の役割縮小を意味するわけではありません。

近年は一人ひとりの妊産婦に対して、より丁寧で個別性の高いケアが求められるようになっています。

妊娠・出産に対する価値観が多様化するなかで、身体的な支援だけでなく、精神面や生活背景を踏まえた関わりが重要視されています。

助産師は妊産婦に継続的に寄り添い、きめ細かな支援を行える専門職であるため、出産数が減ってもその必要性は変わらず、むしろ質を重視する流れの中で役割が拡大しているといえるでしょう。

• 出産数の減少＝支援ニーズの減少ではない
• 妊産婦一人ひとりに合わせた個別ケアへの需要増加
• 精神面や生活面を含めた継続的な支援が求められている

今後、助産師の活躍の場は出産の現場にとどまらず、さらに広がっていくと考えられています。地域包括ケアの推進により、妊娠期から産後、育児期まで切れ目のない支援を行う存在として期待されています。

また、思春期や更年期など、女性のライフステージ全体に関わる健康支援の分野でも、助産師の専門性が生かされる場面は増えています。

医療と生活をつなぐ立場として、地域や行政、福祉分野と連携しながら活動する助産師の役割は、今後さらに重要性を増していくでしょう。

• 地域包括ケアの中での母子・家族支援
• 妊娠・出産以外の女性の健康支援への関与
• 医療・福祉・地域をつなぐ専門職としての役割拡大

助産師は、妊娠・出産・産後における母子のケアを専門とする国家資格の医療職です。正常な分娩では自らの判断で介助を行い、妊産婦や新生児を継続的に支援します。

近年は出産の場面に限らず、育児支援や地域での母子保健、思春期や更年期を含む女性の健康支援など、活躍の領域が広がっています。

少子化が進むなかでも、個別性の高いケアへの需要は高く、助産師は今後も社会に欠かせない専門職といえるでしょう。