臨床心理士とは？仕事内容・資格・公認心理師との違いを徹底解説

臨床心理士とは、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する民間資格を有し、臨床心理学にもとづく専門知識と技術を用いて、人の心の問題に向き合う心理専門職です。

心理検査によるアセスメントやカウンセリング（心理療法）を通じて、相談者が自分らしく生活できるよう支援します。

医師のように診断や投薬は行わず、対話と評価を軸に援助する点が特徴です。

主な活躍の場は、病院や学校、福祉施設、司法・犯罪被害者支援、企業のメンタルヘルスなど多岐にわたり、高度な専門性と継続的な研鑽が求められます。

出典：臨床心理士資格認定事業
出典：臨床心理士

公認心理師と臨床心理士の大きな違いは、資格の位置づけと法的根拠にあります。

公認心理師は2017年に創設された日本初の心理職の国家資格で、法律に基づき業務内容や役割が明確に定められています。

一方、臨床心理士は民間資格ですが、長年の実績と専門性の高さから医療・教育・福祉分野で広く認知されています。

実際の支援内容は重なる部分が多く、現在は両資格を併せ持つ「ダブルライセンス」の心理職も増えています。

臨床心理士は、医療や教育をはじめ、福祉、司法、企業など人の心に関わる多様な現場で専門性を発揮します。

ここでは、代表的な勤務先と、それぞれの分野で求められる役割や支援内容について解説します。

臨床心理士は、精神科や心療内科などの医療機関やクリニックで、心理検査やカウンセリングを担当します。医師の診断や治療方針を踏まえつつ、心理的側面から支援を行うのが役割です。

うつ病や不安障がい、ストレス関連症状など幅広い相談に対応し、他職種と連携しながら継続的な心理支援を行います。

小学校から高校、大学まで、教育現場ではスクールカウンセラーとして配置されるケースが多くあります。

児童・生徒の悩み相談だけでなく、いじめや不登校、発達特性への対応、保護者や教職員への助言も重要な業務です。子どもの成長段階に応じた心理的支援が求められます。

児童相談所や障がい者・高齢者福祉施設では、心理アセスメントや支援計画の立案を担います。

虐待対応や家庭環境に課題を抱えるケースも多く、心理検査や面接を通じて専門的な見立てを行います。生活背景を踏まえた長期的・包括的な支援が特徴です。

家庭裁判所や少年院、矯正施設などでは、非行や犯罪に関わる心理的評価や更生支援を行います。被害者支援では心的外傷へのケアも重要です。

高度な専門知識に加え、厳格な守秘義務と倫理観が求められる分野であり、慎重な判断と対応が必要とされます。

企業では、従業員のメンタルヘルス対策として面談や相談対応を行います。

ストレスチェック後のフォローや、休職・復職支援、職場環境改善への助言などが主な業務です。個人支援にとどまらず、組織全体のメンタルヘルス向上に関わる点が特徴です。

ここでは、臨床心理士が実際の現場で担う代表的な仕事内容について解説します。

医療・教育・福祉など分野は異なっても、臨床心理士の業務は「理解する・支える・つなぐ」という共通した専門性にもとづいて行われます。

臨床心理士の重要な役割の一つが、心理アセスメントです。面接に加え、知能検査や性格検査、発達検査などの心理検査を用いて、相談者の心理状態や特性、課題を多角的に把握します。

結果は単なる数値判断ではなく、生活背景や発達歴、現在の環境などとあわせて総合的に解釈されます。

この見立ては、支援方針や関わり方を決める土台となり、医師や教職員、福祉職など他職種と連携する際の重要な判断材料にもなります。

カウンセリングでは、対話を通じて相談者の悩みや葛藤を整理し、気持ちの安定や問題解決を支援します。

臨床心理士は、相談者のペースを尊重しながら信頼関係を築き、感情の理解や自己理解を深める手助けを行います。特定の治療法に限定されるのではなく、認知行動的な視点や支持的な関わりなどを柔軟に用いるのが特徴です。

診断や投薬は行いませんが、心理的側面から回復や適応を支える専門職として重要な役割を担います。

臨床心理士の支援は、相談者本人にとどまりません。家族、学校、職場など、周囲の関係者に対して助言や情報提供を行うことも重要な業務です。

たとえば学校現場では教職員への助言、医療や福祉ではチーム内でのケース検討などを通じて支援体制を整えます。

個人だけでなく環境全体に働きかけることで、問題の再発防止や長期的な安定を目指す点が、臨床心理士の専門性の大きな特徴です。

臨床心理士を含む心理職の年収は、勤務先や雇用形態によって差が大きいのが特徴です。厚生労働省の職業情報によると、医療・福祉分野で働くカウンセラー（公認心理師・臨床心理士等を含む）の平均年収は全国で約430万円とされています。

常勤職員の場合は月給制で比較的安定した収入が得られますが、非常勤や契約職員では時給制・日給制が多く、収入は勤務日数や掛け持ちの有無に左右されます。

常勤職員として医療機関や大学、自治体などに所属する場合、年収は同じ専門職（福祉・教育・医療系）と大きく乖離しません。

一般的な目安としては、初任給レベルでは300万円台後半〜400万円台前半程度でスタートし、経験や役職に応じて500〜600万円台に上がるケースもあります。

地域や施設規模によっても差があり、都市部の大規模な病院・施設では比較的高めの収入になることが多いです。

出典：カウンセラー（医療福祉分野） - 職業詳細 | 職業情報提供サイト（job tag）

臨床心理士の働き方には、非常勤や契約職員として複数施設を掛け持ちするスタイルもあります。この場合、時給換算での収入になるため、雇用先や経験によって幅が大きくなります。

また、独立して個人開業する臨床心理士も増えており、カウンセリング料を収入源とするケースもあります。

開業スタイルや提供サービスの価格設定によっては、常勤職と同等以上の収入を得ることも可能ですが、集客力や継続利用の確保が収入の安定性に影響します。

臨床心理士として専門的に活動するには、臨床心理士の資格取得ルートを理解することが重要です。

ここでは、臨床心理士を目指す一般的な流れと、取得までに必要な条件を解説します。

臨床心理士になるには、まず「臨床心理士の資格試験（資格審査）」に合格する必要があります。受験資格を得る一般的なルートは、日本臨床心理士資格認定協会が指定する大学院（第1種・第2種）または専門職大学院を修了することです。

日本臨床心理士資格認定協会の要件は「学部で心理学専攻が必須」と言い切れる形にはなっていないものの、大学院入試や授業についていくために、心理学の基礎は実質的に求められるのが一般的です。

指定大学院には、修了後すぐに受験資格が得られる「第1種指定大学院」と、修了後に一定の実務経験が必要な「第2種指定大学院」があります。

大学院では、臨床心理学の理論だけでなく、実習やケース検討など実践的な教育が重視されます。

指定大学院の修了要件を満たすと、臨床心理士資格試験の受験が可能になります。試験では、臨床心理学に関する専門知識や倫理観、実践力が問われます。

筆記試験と面接（口述試験）で構成されており、単なる知識量だけでなく、心理職としての適性や姿勢も評価対象となります。

臨床心理士資格は取得して終わりではなく、5年ごとの資格更新制が採用されています。

更新には研修参加や実績報告が必要で、継続的な学習と実務経験が求められます。この仕組みにより、臨床心理士としての専門性と質が維持されているのが特徴です。

臨床心理士は、高い専門知識だけでなく、人と向き合い続ける姿勢や自己管理力が求められる仕事です。

ここでは、実務の特性を踏まえた向いている人の特徴について解説します。

臨床心理士に最も重要なのは、相手の話を評価や結論ありきで聞かず、丁寧に受け止める姿勢です。

相談者は自分の気持ちをうまく言語化できないことも多く、沈黙や迷いを含めて理解する力が求められます。

「正解を与える」のではなく、相手が自分で整理し気づいていく過程を支えられる人は、心理臨床の仕事に向いています。

臨床心理士は、重い悩みやつらい体験に日常的に触れる仕事です。そのため共感力は必要ですが、感情移入しすぎると支援の質が下がってしまいます。

自分の感情を客観的に捉え、専門職として一定の距離感を保てることが重要です。

セルフケアやスーパービジョンを活用しながら、長く働ける人に適性があります。

臨床心理士は、資格取得後も研修や自己研鑽を続けることが前提の専門職です。心理学の理論や支援方法は常に更新されるため、学び続ける意欲が欠かせません。

また、守秘義務や倫理規定を厳格に守る責任感も重要です。専門職としての自覚を持ち、誠実に人と向き合える人が求められます。

臨床心理士は専門性とやりがいのある仕事ですが、適性によっては強い負担を感じやすい職種でもあります。

ここでは、心理臨床の特性を踏まえた「向いていないと感じやすい人の特徴」を整理します。

心理臨床の現場では、問題がすぐに解決するケースは多くありません。相談者自身が悩みを整理し、時間をかけて変化していく過程を支えることが重要です。

そのため、「早く答えを出したい」「効率的に解決したい」という思考が強い人は、もどかしさやストレスを感じやすくなります。

成果が見えにくい支援を受け止められない場合、心理臨床の仕事は負担になりやすいでしょう。

臨床心理士は、深刻な悩みやトラウマ、家庭問題などに日常的に触れます。共感は大切ですが、感情を持ち帰りすぎると心身の消耗につながります。

仕事と私生活の切り替えが難しい人や、他人の感情に強く影響を受けやすい人は、バーンアウトのリスクが高くなるため注意が必要です。

臨床心理士は資格取得後も研修参加や事例検討、倫理的な自己点検が求められます。「一度資格を取れば終わり」という職業ではありません。

継続的な学習や指導（スーパービジョン）を負担に感じる人、専門職としての責任を重く感じすぎる人は、長期的に続けることが難しくなる可能性があります。

臨床心理士は専門性の高い仕事ですが、資格を取れば安定した働き方が保証されるわけではありません。ここでは、進路選択の前に理解しておきたい注意点をまとめました。

臨床心理士の資格は専門性や信頼性の裏付けにはなりますが、資格取得＝安定雇用ではありません。

医療・教育・福祉分野では非常勤や契約職員の募集も多く、複数の職場を掛け持ちする働き方が一般的です。

常勤ポストは限られており、地域やタイミングによっては就職先が見つかりにくい場合もあります。そのため、収入や勤務形態が一定でない可能性があることを理解したうえで、キャリアを考える必要があります。

心理臨床の世界では、資格そのものよりもどのような臨床経験を積んできたかが重視されます。大学院修了直後は経験が浅く、任される業務も限定的になりがちです。

OJTやスーパービジョンを受けながら、地道にケースを積み重ねることが不可欠です。

勤務先の選択においても、「どんな経験が積めるか」「指導体制があるか」を重視することが、将来の専門性や働き方の幅を広げる鍵となるでしょう。

現在の心理職は、公認心理師との関係を踏まえたキャリア設計が欠かせません。公認心理師は国家資格であり、行政や医療機関では必須条件となるケースも増えています。

一方、臨床心理士は専門性の高さで評価される場面が多く、両資格を併せ持つことで活躍の幅が広がることもあります。

将来どの分野で働きたいのかを考えたうえで、資格取得の順序や併用を検討することが重要です。

臨床心理士の仕事は、即効性や分かりやすい成果が見えにくい一方で、人の人生や回復に深く関わる責任ある専門職です。

進路を考える際は、資格制度だけでなく、自分がどのような心理支援を行いたいのかという視点から理解することが大切です。