当直とは？意味・働き方をわかりやすく解説

当直とは、通常の勤務時間外に職員が交代で職場に待機し、緊急時の対応などを行う勤務形態を指します。

医療機関や介護施設など、24時間体制が求められる現場で多く採用されています。

ここでは、当直の基本的な意味や働き方、日直・宿直との関係、夜勤との違いについて解説します。

医療機関では医療法第16条により、病院に医師を配置することが義務付けられており、その体制の一つとして当直勤務が設けられています。

労働基準監督署長から「宿日直許可」を受けた場合の当直では、院内外からの連絡対応や急患対応などが発生する場合があります。

通常の夜勤とは異なり、必要なときのみ対応する待機型の勤務です。

当直は法令上、夜間に行う「宿直」と、休日の日中に行う「日直」を合わせた「宿日直」として扱われます。

それぞれ勤務時間帯や回数の基準が定められており、原則として次の範囲で運用されます。

• 宿直：週1回まで（夜間に十分な睡眠がとれる設備の設置が必要）
• 日直：月1回まで

これらの基準は労働者の健康確保を目的として定められています。

ただし、医師不足など地域の事情によっては、例外的にこれ以上の回数が認められる場合もあります。

医療機関ではこの宿日直の仕組みによって、夜間や休日でも対応できる体制を維持しています。

出典：医療機関の宿日直許可に関するFAQ

当直・宿直・夜勤はいずれも夜間や休日に対応する勤務として使われる言葉ですが、実際には働き方や法律上の扱いが異なります。

特に重要なのは、通常業務を行うか、待機を目的とした勤務かという点です。ここでは、それぞれの意味や労働時間の扱いの違いを解説します。

宿直では、巡視や電話対応など最低限の業務を行いながら、緊急時に備えて待機します。

基本的には待機時間が中心で、継続的な業務は発生しないことが前提です。夜間に十分な睡眠がとれる設備が整っていることが求められます。

また、労働基準監督署長から「宿日直許可」を受けた場合、この宿直の時間は労働基準法の労働時間規制の適用外となり、原則として労働時間としてカウントされません。

つまり、通常業務ではなく待機を目的とした勤務として扱われる点が特徴です。

夜勤とは、日中の勤務と同様の業務を夜間の時間帯に行う働き方を指します。医療機関や介護施設、工場、ホテルなど、24時間体制で運営される職場で採用されることが多い勤務形態です。

宿直とは異なり、夜勤中の時間は原則として労働基準法上の「労働時間」として扱われます（法定の休憩時間を除く）。

そのため、深夜時間帯（22時〜5時）の勤務には割増賃金が発生するほか、時間外労働の上限規制も対象となります。

つまり夜勤は通常の労働として扱われる勤務であり、待機を目的とする宿直とは制度上の位置付けが大きく異なります。

当直・宿直・夜勤は混同されやすい言葉ですが、役割と労働時間の扱いが異なります。医療機関では次のように整理されます。

当直は、原則として待機が中心で、継続的な業務は発生しない勤務形態とされています。ここでは、当直中に行われる主な仕事内容を具体的に解説します。

当直中には、緊急の文書の受け取りや院内外からの電話対応などが発生します。また、入院患者の容体変化や突発的な救急患者への対応など、医療的な判断が必要になる場面もあります。

ただし、宿日直許可の範囲で認められるのは「特殊の措置を必要としない軽度または短時間の業務」に限られます。通常の勤務と同じ態様で診療や処置を行う場合、その時間は時間外労働として扱われます。

したがって、こうした対応が発生する頻度は「まれ」であることが、宿日直許可の条件とされています。

当直業務には、病室や施設内の巡視も含まれます。これは患者の状態や施設内の状況に問題がないかを確認するために行うもので、短時間の業務として位置付けられています。

厚生労働省が示す許可申請書の記載例では、「1回約20分の定期回診（病室を巡回）」のように、軽度で短時間の巡視が想定されています。

このような巡回は、以下のような内容が中心です。

• 病室や施設内の状況確認
• 患者の様子の簡易確認
• 異常の有無のチェック

いずれも短時間で完了する業務であることが前提となります。

当直の大きな役割は、突発的な事故や患者の急変などの非常事態に備えて待機することです。実際の業務よりも、必要なときに対応できる体制を維持することが目的とされています。

宿直の場合は、夜間に十分な睡眠が取れる設備が整えられていることが求められ、専用の宿直室やベッドなどが用意されるケースが一般的です。

このように当直は、作業が常に発生する勤務ではなく、待機時間が中心となる勤務形態です。労働密度が低く、必要な対応が発生した場合のみ業務を行う点が特徴といえます。

当直が労働時間として扱われるかどうかは、労働基準監督署長から「宿日直許可」を受けているかによって判断されます。

許可を得ている場合は労働時間規制の対象外となり、当直時間は労働時間としてカウントされません。一方、許可がない場合は当直中のすべての時間が通常の労働時間として扱われます。

労働基準法では、宿日直許可を受けた当直は「断続的な宿直又は日直勤務」として扱われます。

これは、常態としてほとんど労働を必要としない勤務を指し、実作業の少ない待機中心の働き方が前提です。

いわゆる「寝当直」のように、巡視や電話対応など必要なときのみ対応する勤務形態が該当します。具体的には、次のような業務が想定されています。

• 定時的な巡視
• 緊急の文書や電話の受け取り
• 非常事態に備えた待機

このように、労働密度が低い待機型の勤務であることが、断続的労働として認められる条件となります。

当直時間を労働時間規制の対象外とするには、医療機関が労働基準監督署長へ申請し、宿日直許可を取得する必要があります。

申請後は書面確認だけでなく、労働基準監督官による実地調査が行われることがあります。
調査では、次のような点が確認されます。

• 仮眠スペースや宿直室など睡眠設備の状況
• 当直業務の内容や実際の業務量
• 従事する職員へのヒアリング

これらを踏まえ、基準を満たしていると判断された場合に「断続的な宿直又は日直勤務許可書」が交付されます。

宿日直許可を受けるためには、勤務回数や業務内容などに関する基準を満たす必要があります。主な条件は次のとおりです。

• 勤務回数の限度：宿直勤務は原則週1回、日直勤務は月1回まで
• 業務内容：特殊な処置を必要としない軽度または短時間の業務に限る
• 睡眠の確保：宿直では夜間に十分な睡眠が取れる設備を設置する
• 手当の支払い：宿日直手当は、1人1日平均賃金の3分の1以上

なお、医師不足の地域などでは、人員体制や労働密度の実態に応じて、宿直週2回など例外が認められる場合もあります。

当直の給与は、通常の勤務とは異なる仕組みで支払われます。

宿日直許可を受けた勤務の場合、待機時間は労働時間として扱われないため、時間外手当や深夜手当ではなく「宿日直手当」が支給されます。

ここでは、宿日直手当の基準や夜勤との給与の違い、手当額の目安について解説します。

宿日直許可を受けるためには、宿日直手当の最低額が定められています。具体的には、「当該事業場で宿直または日直に従事する同種の労働者に支払われている1人1日平均賃金の3分の1以上」を支払う必要があります。

この基準は、待機中心の勤務であっても一定の報酬を確保するために設けられています。

なお、対象業務を非常勤医師のみで対応しているなど、自院の賃金データがない場合は「賃金構造基本統計調査報告」などを参考に日額を算出し、その3分の1を基準として手当額を評価する事例もあります。

当直と夜勤では、給与の計算方法が大きく異なります。夜勤は通常の労働として扱われるため、深夜手当や時間外手当が発生します。

一方、宿日直許可のある当直は待機が中心の勤務であり、定額の宿日直手当が支払われます。

ただし、当直中でも急患対応など通常勤務と同様の業務を行った場合、その時間は労働時間として扱われます。

そのため、宿日直手当とは別に深夜手当や時間外手当などを含む賃金を追加で支払う必要があります。

当直手当の具体的な全国平均は公表されていません。

厚生労働省が示す「断続的な宿直又は日直勤務許可申請書」の記載例では、宿直手当・日直手当ともに「1回20,000円」という金額が示されていますが、これはあくまで記入のサンプルです。実際の手当額は各医療機関の給与規程や同種労働者の1人1日平均賃金に基づいて算出されるため、数千円〜数万円と施設によって幅があります。

実際の支給額は、次のような要素によって決まります。

• 同種の労働者の1人1日平均賃金
• 医療機関の給与規程
• 医師の役職や経験年数

このように、最低基準である1人1日平均賃金の3分の1以上を満たす範囲で、医療機関ごとに手当額が設定されています。

出典：医療機関の宿日直許可に関するFAQ

当直は医療機関を中心に多くの職場で導入されている勤務形態ですが、具体的な仕事内容は職種によって異なります。

共通しているのは、通常業務ではなく待機を中心とした働き方である点です。ここでは、医師・看護師などの代表的な職種ごとに、当直時に行われる主な業務内容を紹介します。

医師が宿日直許可のもとで当直を行う場合、基本は待機を中心とした勤務となります。

具体的には、定時的な病室の巡視や電話対応、非常事態に備えた待機などが主な業務です。例えば、1回約20分の病室回診のような軽度の業務が想定されています。

また、突発的な救急患者の診察や入院患者の容体急変への対応が発生することも少なくありません。

ただし、宿日直許可の範囲と認められるには、対応の発生頻度がまれであり、1件あたり30分未満など短時間であることが求められます。専門外の症例では他院の案内や担当医への連絡を行う場合もあります。

看護師の当直も、労働基準監督署による宿日直許可の基準に基づいて運用されます。

通常の看護業務を継続して行うのではなく、軽度または短時間の業務に限定される点が特徴です。具体的には、次のような対応が想定されています。

• 病棟の定時巡視
• 少数の要注意患者への定時検脈
• 検温などの簡易的な健康状態確認

このような業務は短時間で終了する内容に限られ、当直の中心は非常事態に備えた待機となります。

患者の急変などが発生した場合には医師へ連絡し、必要な対応につなげる役割も担います。

病院に勤務する薬剤師の当直では、夜間や休日に発生する医薬品関連の対応が中心となります。

例えば、救急搬送された患者への医薬品準備や、入院患者の容体変化に伴う緊急調剤などが主な業務です。

また、医師や看護師からの薬剤に関する問い合わせへの対応も重要な役割です。具体的には以下の業務を行います。

• 夜間・休日の緊急調剤
• 医薬品に関する疑義照会への対応
• 医師・看護師からの薬剤相談

このように薬剤師の当直は、医療チームの一員として医薬品の専門的な支援を行う役割を担います。

介護施設における当直は、入居者の生活を支えるための夜間対応が中心です。労働基準監督署の許可を得た待機中心の勤務であり、通常の「夜勤」とは明確に異なります。原則として、おむつ交換や体位変換といった直接的な身体介護は行わず、緊急時の電話対応や施設内の見回りなどが主な業務となります。

入居者の体調急変時には自ら処置を行うのではなく、医師や夜勤の介護職員へ連絡を引き継ぐ役割を担います。

出典：介護労働者の労働条件の確保・改善のポイント｜厚生労働省

警察署や警備会社でも当直勤務が行われており、夜間や休日の対応体制を維持する役割があります。

警察の当直では、事件や事故への対応、各種届出の受理などを担当します。一方、警備の当直では施設の警備や監視が中心です。

主な業務

• 夜間の施設巡回
• 防犯カメラの監視
• 事件・事故への初期対応
• 異常発生時の通報や関係機関への連絡

このように、警察や警備の当直は社会や施設の秩序維持を目的として行われています。

当直は制度上「常態としてほとんど労働する必要がない勤務」とされています。

しかし実際の医療現場では、医師や医療従事者から負担が大きい働き方と指摘されることもあります。

ここでは、当直がきついと言われる主な理由について、勤務実態や制度の観点から解説します。

当直は夜間や休日に行われるため、日中の通常勤務と連続して働くケースが多く、結果として長時間労働になりやすいのが特徴です。

十分な睡眠が確保できない状態で勤務が続くと、疲労が蓄積し注意力の低下につながる可能性があります。こうした状況は医療ミスのリスクを高める要因としても指摘されています。

医師の働き方改革では、退勤から次の勤務まで一定の休息時間を確保する「勤務間インターバル制度」が導入されました。

厚生労働省の2024年度（令和6年度）調査結果でも、勤務状況の改善が必要な理由として「業務を継続していけるか不安があるため（49%）」「ワークライフバランスがとれていないため（47%）」と回答する医師が多く、連続勤務の負担が課題となっています。

出典：2024年度（令和6年度）調査結果（速報）参考資料

宿直の許可基準には「夜間に十分な睡眠がとり得ること」が含まれており、宿直室やベッドなどの仮眠設備を設けることが求められています。

しかし実際には、急患の搬送や入院患者の容体急変などの対応が発生すると、睡眠が途中で中断されることがあります。

その結果、予定していた休息が十分に取れず、翌日の勤務に影響が出る場合もあります。

制度上も、当直中の休息時間に通常勤務と同程度の対応が発生した場合には、後から「代償休息」を与えることが求められています。これは、睡眠不足や疲労の蓄積を防ぐための措置です。

宿日直許可を受けた当直では、通常の労働時間として扱われない代わりに「宿日直手当」が支払われます。この手当の最低額は、同種の業務に従事する労働者の1人1日平均賃金の3分の1以上と定められています。

ただし、実際の現場では急患対応や患者の急変が重なることもあり、待機中心の勤務として想定されていたよりも労働密度が高くなるケースがあります。

本来は通常業務に該当する時間について、通常賃金や割増賃金が支払われる必要がありますが、負担と手当のバランスに疑問を感じる人もいます。

厚生労働省の前述の調査でも、「給与が業務量に比べて低いと感じられるため」と回答した医師は38%に上っています。

出典：2024年度（令和6年度）調査結果（速報）参考資料

当直は夜間や休日に対応する勤務であるため負担が指摘されることもありますが、働く側にとって一定の利点もあります。

特に宿日直許可を受けている勤務では、待機中心の働き方となるため、通常の夜勤とは異なる特徴があります。ここでは、当直勤務の代表的なメリットを解説します。

当直を担当すると、その勤務に対して「宿日直手当」が支給されます。宿日直許可を受けた勤務では、待機時間は労働時間としてカウントされませんが、手当の最低額は法律上定められています。

具体的には、当該事業場で宿直または日直に従事する同種の労働者に支払われている1人1日平均賃金の3分の1以上とされています。

また、当直中に突発的な急患対応や患者の容体急変などで通常勤務と同じ態様の業務を行った場合、その時間は宿日直手当とは別に、深夜割増などを含む通常賃金が支払われます。

宿直として許可を受けるためには、「夜間に十分な睡眠がとり得ること」と「相当の睡眠設備が設けられていること」が条件となっています。そのため、多くの医療機関では宿直室やベッドなどの仮眠設備が用意されています。

宿日直の業務は、巡視や電話対応、緊急時への備えなどの待機が中心であり、「常態として、ほとんど労働をする必要のないこと」が前提です。

救急搬送や急変対応が少ない場合には、仮眠を取りながら待機できることもあり、継続的に業務を行う夜勤と比べると身体的な負担が比較的抑えられる場合があります。

当直は、本務先とは別の医療機関で副業やアルバイトとして行われることも多い働き方です。

医師の働き方改革に関する制度でも、他院での宿直勤務などの兼業は一定程度想定されています。例えば、本務先で週1回の宿直を担当しながら、別の医療機関でも週1回の宿直を行うといった働き方も可能です。

医療機関側も夜間や休日の体制維持のため、外部の非常勤医師に宿日直を依頼するケースが少なくありません。

ただし、副業の当直でも労働時間は本務先と通算されるため、長時間労働になる場合は面接指導などの健康確保措置が必要です。
出典：医療機関の宿日直許可に関するFAQ

当直勤務を行う際は、労働基準法や医師の働き方改革のルールに基づいて適切に運用されているかを確認することが重要です。

特に、勤務回数や仮眠設備、当直明けの勤務体制は、負担の大きさに直結します。事前に以下のポイントを確認しておきましょう。

宿日直許可を受けている場合、同一医師が担当できる回数は、原則として「宿直は週1回、日直は月1回」とされています。

ただし、人員体制や地域医療の事情により、例外的に週2回の宿直が認められるケースもあります。

また、副業・兼業で他の医療機関の当直を行う場合は、医療機関ごとに回数制限が設けられるため、本務先で週1回、兼業先でも週1回の宿直を担当することも可能です。

なお、予定していた医師の欠勤などにより許可された回数を超えて宿直を行うと、その勤務は宿日直許可の対象外となり、通常の労働時間として扱われます。

そうなると、通常賃金や割増賃金の支払い対象となり、時間外労働の上限規制にも含まれるため、無理のない勤務体制が整っているかを確認することが重要です。

宿直の許可基準には、「相当の睡眠設備があり、夜間に十分な睡眠がとり得ること」が含まれています。そのため、当直中の待機時間に休息できる環境が整備されている必要があります。

例えば、次のような設備が用意されていることが一般的です。

• 専用の仮眠室（宿直室）
• ベッドなどの睡眠設備
• 冷暖房などの空調設備

緊急対応がない時間は休息できる環境であることが前提となるため、仮眠設備などの有無を事前に確認しておきましょう。

当直明けにそのまま通常勤務を行う場合、連続勤務による疲労の蓄積や医療安全への影響が懸念されます。

そのため、医師の働き方改革（2024年（令和6年）4月施行）では、勤務と勤務の間に一定の休息時間を確保する「勤務間インターバル制度」が導入されました。

• 宿日直許可のある宿直
  連続して9時間以上従事した場合、9時間の連続休息が確保されたものとみなされます。ただし、休息時間中に急患対応などの業務が発生した場合は、その分の代償休息を後から付与する必要があります。
• 宿日直許可のない宿直
  当直中の時間はすべて労働時間として扱われます。そのため、例えば特定の指定を受けた医療機関（B水準・C水準など）に勤務する医師に対しては、始業から46時間以内に18時間の連続休息を確保するなど、厳格な勤務間インターバルのルールが適用されます。
  

当直勤務の扱いや休息の確保方法は医療機関ごとに異なるため、事前にルールや運用状況を確認しておくことが大切です。

出典：医師の働き方改革 2024年までの手続きガイド｜厚生労働省

当直とは、夜間や休日に院内で待機し、緊急時の対応に備える勤務形態です。通常業務を継続する夜勤とは異なり、巡視や電話対応など待機中心の業務が基本となります。

ただし、急患対応や当直明けの勤務による長時間労働など、負担が大きくなる場合もあります。

一方で、手当が支給されることや仮眠を取れる可能性がある点、副業として働ける点などのメリットもあります。

当直勤務を行う際は、勤務回数の上限や仮眠設備、当直明けの休息制度などを事前に確認し、無理のない働き方ができる環境かを見極めることが大切です。